ディレクターコンサルタント
高度経済成長を牽引した日本のモノづくり。その根幹は、欧米企業が開発した製品を「いかにコストが安く、いかに品質が高く、いかに納期遵守率を高める」かのQCDを目標にした「how to make」の世界でした。
しかし、このビジネスモデルは韓国・台湾・中国企業が席捲しました、また、米国ではGAFAMが登場し世界のIT事業を牽引しています、一方、日本企業は「失われた30年」に象徴されるように低迷しています。
このような状況を打破するためには、企業が当事者意識を高め、「what to make」が重要となります。
この点を私自身も肝に銘じて、企業各社と「what to make」を考え、併走することが使命だと思っております。
1978年3月 大分大学経済学部経済学卒業
2014年3月 埼玉大学大学院経済科学研究科博士後期課程修了(博士(経済学))
1978年4月 NEC日本電気株式会社入社
1996年7月 NEC ヨーロッパ(ロンドン)株式会社 シニアマネジャー(兼務出向)
1998年7月 NEC日本電気株式会社 放送映像販売本部 海外販売部長
2002年7月 同上 放送映像事業部 生産計画部長
2005年7月 同上 放送・制御事業企画部 事業部長代理兼事業計画部長
2009年4月 NECワイヤレスネットワークス(福島)株式会社 取締役
2015年9月 NEC定年退職
2015年10月 長崎県立大学経営学部国際経営学科 教授
2019年4月 同上大学院地域創生研究科 教授
2021年3月 長崎県立大学定年退官
2021年6月 国際ビジネスコンサルタント(八千代エンジニアリング(株)と業務委託契約)(現任)
2021年7月 JICA ODAおよび途上国ビジネスに係る北陸地域における技術・製品リソース包括調査に関するコンサルタント業務(2022年3月まで)
2022年4月 高崎経済大学経済学部・地域政策学部 非常勤講師(日本経済論Ⅰ、Ⅱ)(現任)
・受講生の声
❶「海外ビジネス文献購読(ビジネス英語)(長崎県立大学経営学部 2020年~)受講生の声
私はこの海外ビジネス文献購読という授業は今まで で一番面白い授業であったと思います。今までの授業は知識を詰め込むという形でしたが、この授業は現在進行している世界の出来事を知ることができ、また、 その事象に関して自分は何を考えるべきなのか、それを学べたと思います
❷日本経済論(高崎経済大学経済学部、地域政策学部(2022 年4月~) 受講生の声
全15 回の講義を通して、戦後から現代にいたるま での日本経済の歴史から、日本の諸問題と関連した日本経済について、また、諸外国の経済について日本経 済とも結びつけながら学びました。自分が生きていない戦後の歴史と経済についての話は、特に面白かった です。日本からなぜ GAFA が生まれないかについて、 財閥解体などの戦後改革や、バブル崩壊後の企業の安 定指向などを念頭に置きながら考えたことはとても印象に残っています。
・NEC日本電気株式会社で海外営業、生産管理、事業計画等の各部門で通信機器製造業のグローバルビジネス-販売、マーケティング、生産管理、M&A、経営企画-に関与。
多くの海外経験を積み、渡航国は45か国に及ぶ。特に欧州およびアジアのビジネスに知見が深い。
・地域中小企業への支援
九州経済調査協会の海外研究調査プロジェクト等の主要メンバーとして、社会インフラという枠に留まらず、長崎県からタイ、ベトナムなどへ進出している企業の実態調査を行い、東南アジアへの社会インフラの輸出を含めた企業が抱える問題点など、多くの知見を得ました。特に、製品・技術に優位であるだけでは不十分であり、自社製品・サービスの良さを理解して貰うための販売促進活動、現地パートナーの選定とその後の契約リスクを勘案した契約交渉の実施と契約書の策定などが極めて重要であることなどを論文等で示しました。
2019年~ ㈱亀山電機 輸出および海外企業との契約に関するコンサルティング(同上)
2019年~ ㈱ウラノ 輸出および海外企業との契約に関するコンサルティング(2022年3月まで)
(資格・学会活動)
・博士(経済学)(埼玉大学 博経済甲第93号)学位の分野:経営学
・TOEIC 970点 国際ビジネスコミュニケーション協会
2013年~ 国際ビジネス研究学会
2013年~ グローバルマーケティング研究会
2014年~ 多国籍企業学会
2014年~ アジア経営学会
2018年~ アジア経営学会 評議員
2022年~ 異文化経営実務学会
2016年~ 佐世保市中小企業新製品開発促進審査会審査委員(2021年3月まで)
2016年~ 長崎県プロフェッショナル人材戦略拠点有識者顧問(同上)
2018年~ 長崎ブレークスループロジェクトメンター(同上)
(書籍・論文)
著書(総計:4冊、内単著1冊) 査読付論文(総計:12報)その他論文:13報)
口頭学会発表(合計:26件) 総説・解説記事(毎日新聞、日経BP他合計4報)